日記・コラム・つぶやき

読者の皆様へ

こんにちは。
あっという間の3連休でしたが、いかがお過ごしでしょうか?

個人的な理由から、なかなか投稿する時間が十分取れないでいます。
いつも当ブログを訪れてくださる方、本当にゴメンナサイ。

これからも主なニュースや出来事については投稿していきます。
どうぞ引き続きよろしくお願いします。

| | コメント (0)

読者の皆様、お久しぶりです

こんにちは。
皆さん、いかがお過ごしでしょうか?
約2週間ぶりですが、無事日本に戻って来ました。
この間、私はパキスタンに滞在していました。
沢山の人々と触れ合うことができて光栄でした。
再びブログを再開しますので、また宜しくお願いします。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

ドコモ(docomo)通信障害 NTTもKDDIも天下りの温床

NTTドコモ(docomo)が6日、関東甲信越で契約した携帯電話の一部で、
通話やメールがつながりにくくなる事態が発生したという。
だが通信障害はdocomo利用者だけでなく、番号ポータビリティでKDDI
のAUや、ソフトバンクのYahoo!ケータイに乗り換えた人も含まれたという。

昨日都内の駅を利用していたところ、一部の会社員が、長年閑古鳥のまま
放置されていた公衆電話を使っていたのだ。
ほとんど年配の方ばかり使っていた駅構内の公衆電話が、サラリーマンも
利用していたので、一体何が起ったのだろう...? と一瞬感じた。

私はソフトバンクの携帯を利用しているが、通信状態はホントによくない。
独自で設定したEメールはほとんど問題ないが、電話番号を使って送信す
るショートメールで発信した場合、相手に届くのは翌朝になってから、、、
が多かったりする。
スピード感に欠けるという以前の問題である。

また山間部に入ると、電波も入りにくい。
ようやく丘の上に登って届くという感じだ。
毎月の増加数がdocomoやAUを凌いでいることから、通信設備が追い付
かないこともあるのだろう。

この通信キャリア問題であるが、やはり政治的な利権を抱えている。
昔からNTTやKDDIにも天下りが入っているのだ。
まさに東京電力と同じである。
こういったことが他社の新規参入を防いできた理由の一つ。
欧米各国では5社も6社も参入しているのに、日本ではたった3社だけ。
こんなことがほんの数年前まで指摘されてきた。

とにかくソフトバンクは今回の震災を機に、太陽光発電に熱を注いでもらっ
ても結構だが、公共電波を使う通信インフラも同時に整備してもらいたい。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

読者の皆さまへ

いつも当ブログを読んでいただき、有難うございます。
この度、約2週間の日程で海外へ行ってまいります。
よってブログの再開は22日(金)以降を予定しておりますので、
今後とも引き続き宜しくお願い致します。


筆者

| | コメント (0)

反日マスコミ 偏向報道 自民党はカネで有利な報道をさせていた

日本のマスコミ(新聞5社・TV5社)は、よく政治とカネの問題を追求
するのだが、それ以上にタチが悪いのが、報道とカネの問題だ。
日本のマスコミは、旧自民党政権や米国、中国などからカネをもら
って自分たちに有利な記事を書いているのである。

2010年4月、自民党に在籍していた元官房長官 野中広務氏が、
官房機密費によるメディア対策があったことを暴露した。
それによれば当時の自民党政権は、メディア関係者に巨額な機密
費をバラ撒いたというのだ。
そのころの発言によれば、それだけではなかった。
彼は、新聞・TVなどのOBやコメンテーターにも機密費を使ったとも
語ったのだ。

関係者は戦々恐々だっただろう。
野中氏は結局実名をあげなかったが、マスコミの政治記者や政治
評論家などになり、盛んにTVに出演し、旧自民党政権へエールを
送っていた人が該当するというのだ。
この組織が除々に顕在化してきたのは竹下政権の頃だったという。

もし事実なら民主党の政治とカネの問題どころではない。
だが国内のマスコミ各社達は、いまだにこの野中証言については
完全に黙殺している。
あくまで知らぬ存ぜぬを貫く構えだろう。
とても信用できる組織、民間上場会社ではない。
つまり戦後の日本の新聞は、「自民党の機関紙」 に過ぎなかった
ということなのか。
日本国民は延々と洗脳され続けてきたのだ。

問題点は尽きることがない。
自民党に対しては随時、米国CIAという諜報機関からもカネが動い
ていたということ。
つまり簡単なカネの流れを示した図式としては、
米国CIA ⇒ 自民党 ⇒ 国内マスコミ各社・知識人
ということだ。
完全にやられてしまっている。 それも数十年前からだ。
TVや新聞が最大の既得権益である理由がこれでわかるだろう。

さらに懲りずに中国からもカネをもらっている点。
1972年の日中記者協定により、産経新聞以外は調印し、中国の
不都合な問題は報道しないようにするといった契約だ。
マスコミ各社も一応建前は守っている。
とくに朝日新聞は中国の報道を沢山流すことで知られている。
もちろん大部分は将来が明るい. . . といった良い面ばかりだ。
私は具体的に言う。
自民党の長老 中曽根康弘、読売新聞の渡辺恒雄らは、中国側か
らカネをもらっている。

ところがマスコミ各社だけでなく、経済産業省(かつての通産省)や
ジェトロ(日本貿易振興機構)も関与しているという。
後者は前者所管の独立行政法人である。
経済の動向や政策をメールマガジンで会員に知らせたり、貿易統計
のデータベースを英語版でも公開している。
そして今でも北京センターをはじめ、中国国内に計6か所も事務所
を設けている。 ちなみに米国内にも6か所設けている。
よって少なくとも菅総理の在任中は、仕分けされることはない。
どこまで汚れた特殊法人なのだろう。

つまりこういったところが、中国の景気のよい話ばかりを報道し、
提供しているのだが、結局は中小企業などが中国進出を図っては、
乗っ取られたり、合弁会社を作らされたりしているわけだから罪が
大きいといえる。 すべては結果論だろう。
そのおかげで日本の中小企業や韓国、台湾、そして欧米企業まで
も中国に進出しては全滅を繰り返しているという寸法だ。
たとえ潰れなくても、現地中国国営企業との合弁会社を作ることに
よって、日本や欧米企業のハイテクが盗まれるのだ。

日本が世界に誇る水ビジネスにおいても、日本の某企業は中国に
進出する条件として、独自ではなく合弁会社を条件に契約する羽目
になったという。

いかに新聞・TVだけでなく、広範囲にわたってカネが動き、陰謀が
渦巻いている世の中であるかがわかる。
これはスポーツ新聞においても同じことがいえる。
日刊スポーツは朝日新聞系列だし、スポーツ報知は読売新聞系、
サンケイスポーツはフジTV系、トーチュウは中日新聞系といったと
ころだ。
いかに独占的で悪に満ちた組織であるかがわかるだろう。
日本経済新聞はスポーツ紙を持っていないが、実はこの新聞社も
中国からカネを受け取っている。

最後に菅内閣に戻そう。
鳩山政権時に総務大臣にいた原口一博が、菅政権では降ろされた。
代わりとして、鳥取県知事を務めた片山善博氏を起用したのだ。
原口氏が小沢一郎に近い人物であったことも理由であろうが、それ
以外に原口氏が、メディア改革を推し進めようとしたことも主な要因
のひとつだ。

それにしてもなぜ片山氏だったのか?
片山氏は大臣就任前、慶応大学の教授をしていたのだ。
この人が抜擢された理由は、それまで頻繁にTVのコメンテーター
として出演していたこともあり、そういった恩もあって、改革はしな
いだろうという魂胆だったに違いない。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

築地市場の見学を一時的に中止 ランチもグルメも大盛況!!

東京都は、中央区築地市場で外国人観光客が急激に増加し、業務
に支障が出ているとして、5月8日までの約1カ月間、マグロ卸売場
の見学者エリアを閉鎖すると発表した。

築地市場では、昨年度と一昨年度の年末年始にも外国人観光客に
よるマナーが悪いとして、見学エリアを一時閉鎖していた。
マナー違反としては、禁止されているフラッシュを頻繁に使用して
いることや、勝手に魚に触れるなどの悪質行為が多いという

東京都によると、3月ごろから見学者エリアの収容可能人数を超え
る数百人の観光客が恒常的に訪れ、4月5日には500人以上もの
見学者がマグロの競りを見学。
うち9割以上が欧米などの外国人観光客が占めていたという。

欧米人は団体旅行よりも、圧倒的に家族などと一緒に訪れるといっ
た個人旅行を好む。
よって添乗員などから、観光場所への注意事項を事前にきかされる
ということはない。
築地市場も、あちこちに “ No Flash ” といった張り紙を貼って
あるが、現実的には目が届いていない状態だ。

それにしても今回の見学エリア閉鎖は時期的な違和感を覚える。
オンライン記事にはわざわざ 「マグロ卸売」 といった表現で掲載
された。
今年3月にカタールで開催された、クロマグロの捕獲を禁止すると
いう法案を欧米諸国が賛成に回ったことで、東京都がその報復とし
て見学を禁止したのではないか
. . . というものだ。
もちろん個人的な見解であって、定かではない。

結局法案は否決されたが、欧米人のマナーの悪さは日本人の比
ではない。
日本(クール・ジャパン)に来れば、平和で親切な国ということから、
どんなことでも好き勝手に行動できるだろう...という勝手な考え方は、
いい加減に直してもらいたいものだ。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

東京スカイツリー 東京タワーに代わる電波塔だが、時期的に疑問...

昨日は南米のエクアドルが日本のデジタル方式を採用したという、
嬉しい記事を掲載した。

東京都墨田区押上に建設中の新東京タワー 「東京スカイツリー」 が
今日、ついに東京タワーの333mを超える338mとなった。
早ければ2011年12月完成し、自立式電波塔としては世界一の
高さ634mとなる予定だ。
単一の建物としては、ドバイにあるブルジェ・ドバイの828mに次ぐ
世界2位の高さとなる。

東京スカイツリーは東京タワーにとって代わり、完成後は電波塔の
役目を果すことになる。
現在はアナログ放送とデジタル放送の両方が、東京タワーから発信
されている。
よって2011年7月24日までは、これまで通りTVが視れる。

しかしここでちょっとした疑問点が残る。
東京スカイツリーの完成時期が2011年12月だというのだが、
地デジの完全移行時期が2011年7月25日だ。
すでに戸建住宅や集合住宅では、屋根や屋上にデジタル用のUHF
アンテナを東京タワーの方向に向けて取り付けているところが多い。
電波塔が完全に東京スカイツリーに移ったら、今のアンテナの
向きを再度調整しなければならないのではないか. . . . .?

こういった点はこれまでマスコも報道していない。
東京タワーが中継塔になるのであれば問題ないが、完全に役目を
終えるというのなら問題点が残ってしまう。
戸建の住人やマンションの大家、管理組合にも負担が生じることに
なりかねない。
地デジは国策として決まった。政府はこういった普段あまり思いつ
かないことを遅滞なく国民に説明すべきだろう。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (2)

反日マスコミの真実 偏向報道やタブーは今でも健在 「北朝鮮」

日本のマスコミ各社は、基本的に日本人を恐怖に陥れる。
日本人の平和と安心を打ち壊す報道を戦後流し続けているのだ。
今回、北朝鮮が黄海に向かって砲弾を発射したというニュース。
これこそ日本国民に、全くタメにならない報道といえる。

韓国国防省によると、北朝鮮が黄海に一方的に設定した航行禁止
区域に向け、海岸に設置した砲台から約30発の砲弾を発射した
ことを明らかにしたと報道。
これに対し韓国軍も警告射撃を行ったが、双方に被害はなかった。
また韓国国防省によると、北朝鮮は午後3時25分から、再び数
十発の砲弾を同じ海域に向け発射したというもの。

とにかく韓国にとっては一大事だろう。
なにせ陸続きの境界線をなしている国同士だから、北の軍事行動
はすぐさま韓国にとって脅威となる。当然のことだ。
今回黄海側に発射したことも、韓国の水域に重なっているからに
他ならない。
しかし、日本にとっては、何の問題に発展するというのか?
日本海側に発射するならまだしも、正反対の黄海に向けて発射さ
れたことに、一体何の危害や恐怖があるというのか?
全くいい加減にしてほしいものである。

このブログでも過去に何度となく記載したが、日本や韓国に
とって北朝鮮問題というのは、間違いなく政治的な陰謀で報
道される。

では北朝鮮を動かしているのは誰だろう?
友好国の中国やロシアではない。実は米国なのである。
今さら言うまでもないが、日本のマスコミ各社を動かしているの
も米国だ。
戦後ずーっと日本国民に知らされることなく支配してきているの
です。
普天間基地が揺れていることで、米国CIAが北朝鮮の軍事幹部
と密に諜報活動をしており、日本や韓国に対し、米国との同盟関
係を損なわせないようにしているわけだ。

こういった長年行われてきたCIAと北朝鮮の結びつきは、自民
党はもちろん、現政権の民主党も重々承知している。
しかしこういったことは、長年タブーになっているので、国民に
は知らされることはない。
現実に起こった北朝鮮の暴発について報道するだけである。
一般の日本国民は、こういったニュースをきいて、即座に米軍に
よる日米安保が不可欠だ! と感じるだろう。
私が、日本国民は戦後、TVによって洗脳され続けてきたという
ことを何度も強調したいのはこのためだ。

何度も言うが、今でも北朝鮮に対する最大の支援国は米国である
敵対関係ばかりが報道されているが、大間違いである。
こういったことを日本国民は知る必要がある。
日本は民主党政権になって、こういった米朝の策略をやめてもら
いたいことから、最近は密かに連絡をしているものと思われる。
突然北朝鮮への電撃訪問もありえるだろう。
最近、岡田外務大臣が突然アフガニスタンを電撃訪問した理由は、
外交においても独自路線を築きあげていきたいという考えだ。
旧政権の自民党なら、必ず前もって米国の許可を必要とする。
小泉元総理が、北朝鮮を電撃訪問したということも、事前に米国
に許可をもらっているのだ。非常に情けないことである。

「日米安保」 というのは政治的な言葉に過ぎない。
今はもう完全に実態がなくなっていると考えていい。
万万が一、中国やロシアが日本本土を襲ってきたとしても、米国
は対抗策に出てくるだろうか?
広大な国で、資源が豊富、しかも農産物もたくさん買ってもらっ
ているのだ。戦争直後の発想とは180℃変わっているのだ。
北朝鮮だって軍事的攻撃に対しては、事前に中国の許可が絶対に
必要なのだ。

そんな北朝鮮が本気で日本を狙ってくると思うだろうか?
ちょっと頭をひねって考えてみれば容易にわかることだろう。

私が数日前に記載したブログ、<クロスオーナシップ禁止(1)(2)(3)>
を再度読んでほしい。
日本のマスコミ各社は戦後最大・最悪の既得権益だ。
道路や建設、石油、教育以上の、計り知れない護送船団方式だと
いえる。いまだに健在だ。
こういった腐った既得権益については、大改革を急ぐ必要がある。
私は毎日TVを観察し、視るたびに腸(ハラワタ)が煮えくりかえ
っている。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

休日. . .

今日のブログはお休みさせていただきます。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

| | コメント (0)

靖国神社は今日も参拝者で満員御礼

今日8月15日は64回目の終戦記念日です。
私は午前 東京千代田区九段の靖国神社に行ってきました。

さらに今年は、第2次大戦勃発から70周年の年でもあります。
1939年9月1日、ドイツのポーランド侵攻で始まりました。

さて靖国神社では参拝者だけでなく、そこには警官や機動隊といった
ガードも多く見えました。
それにしても参拝者は大勢だ。去年より多いような気がした。
参列者は去年の倍くらいの長さで並んでいました。

戦争は反対だが、自国が今のような何も装備していない丸裸状態は
ダメだと思う。敵から攻撃を受けても守れない状況は、当時の大戦
以上に国民を不幸にする。
憲法九条は国民の平和のために、一部改正するのが正しいと思う。

個人的な意見をいえば、当時、広島や長崎に原爆が落とされた
理由は、日本が核兵器を持っていなかったからだと思う。

キレイ事だけ言っても、行動を伴わなければ意味がないのである。

 ★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者

Yasukuni1 Yasukuni2 Yasukuni3 Yasukuni4

 

| | コメント (0)